「よりよい社会をつくる」想いと誇りを胸に
0歳の赤ちゃんから~100歳を超えるご高齢者まで、
すべての人が安心して
暮らし続けられる
「まちづくり」をしています。
学研は創業以来、一貫して明るく希望ある未来をつくるための事業を行ってきました。
創立は終戦翌年の1946年。
「戦後の荒廃した日本を復興するには21世紀を担う
子どもたちの教育をおいて他にない」という信念のもと、
教育出版をスタート。
1980年代には「子どもたち一人ひとりがより安心して学べる居場所」として学研教室を立ち上げるなど、
いつの時代も理念に基づき“すべての人が心ゆたかに生きることを願い”、事業を通して社会貢献をしてきました。
超少子高齢化を迎えた現在、すべての人が安心して暮らし続けられるまちづくりを目指し、
高齢者の住まい、介護サービス、介護予防、保育園、学童保育、障がい者支援、訪問看護、
多世代や地域住民が交流する場づくり、認知症予防に関する研究・開発など多岐にわたる事業に取り組んでいます。
自立・要支援・要介護問わず、
60歳以上の方であればどなたでもご入居できる住まいです。
お一人おひとりに寄り添った幅広い介護サービスを展開しています。
MOREお一人おひとりに寄り添った幅広い介護サービスを展開しています。
働く社員にとってはさまざまな介護サービスを経験できることで視野が広がり、高い専門性をもつ福祉のスペシャリストを目指すことができます。(各サービスの詳細は以下項目をクリックしてください)
居宅介護支援 訪問介護 デイサービス ショートステイ 小規模多機能型居宅介護 福祉用具・住宅改修 グループホーム 介護付き有料老人ホーム 住宅型有料老人ホームオンラインで健康づくりをサポートします。
MOREオンラインで健康づくりをサポートします。
学研ウェルネスCLUBでは、「看護職とのオンライン健康相談」「脳活性度定期検査」「脳トレドリル」「運動」など信頼性の高いプログラムを提供。楽しく習慣化して続けられるサービスで介護予防を目的としています。
学研ウェルネスCLUBのwebサイト https://wellness-club.gakken.jp/
上記事業は学研認知症予防教室の一環です。 https://www.gakken.co.jp/kyouikusouken/ninchi-yobou/
学研ココファングループは、「入院しない・
させない看護、介護」に取り組んでいます。
学研ココファングループは、
「入院しない・させない看護、介護」に取り組んでいます。
自社グループ内で介護と看護の密な連携をすることにより、スムーズに情報共有をすることができます。これにより、サ高住のご入居者様へ対して対応できる範囲が広がり、変化があった場合にも迅速な対応が可能となります。
ケアスタッフにとっては身近にコミュニケーションが取れることで医療面での正しい知識を得られ、より介護の専門性を発揮できます。
ココファン・ナーシングのwebサイト https://nursing.cocofump.co.jp/service/
学研アカデミーは、「介護」と「保育」の領域に
おける福祉人材の養成を行っています。
学研アカデミーは、
「介護」と「保育」の領域における福祉人材の養成を行っています。
働きながら、また育児や介護と両立しながら学びやすい環境を提供し、良質な教師陣や教材、カリキュラムですぐに実践で役立つスキルを学ぶことができます。ひとり親家庭の経済的支援に積極的に取り組んでいるのも特徴です。
学研ココファンの現場で培ったスキルを活かして、講師として活躍する社員もいます。
学研アカデミーのwebサイト https://gakken-wel-academy.com/
子ども達が地域の中で「多世代の関わり」や
「誰でも居られる場所」を創っています。
子ども達が地域の中で「多世代の関わり」や
「誰でも居られる場所」を創っています。
親や先生とはちがう高齢者とのふれあいは子どもの社会性、コミュニケーション力の発達に大きな効果をもたらします。学研ココファンでは、子育て支援事業を担うグループ会社の学研ココファン・ナーサリーとの連携により、一過性のイベントではない親密なコミュニケーションを生む多世代交流を行っています。超少子高齢社会が更に進む社会で必要なことは、よりよい介護看護や子育て支援のみならず、さまざまな世代や立場の人が共生できる地域であること。「ココファン」シリーズの中には、どなたでも気軽に出入りできる地域交流スペースのある住宅がいくつかあり、世代を超えて関わりをもてるコミュニティの一役を担っています。
地域の親子や小学生が遊んでいる中で高齢者がお茶をすすり、子どもを見てもらっている間に買い物に行く親御さんが、高齢者のために重たい牛乳を買ってきたり…そんな多世代共生ができる学研ココファンのある「まちづくり」は、自社のみでなく自治体や他企業とも協業しながら全国へ広がっていこうとしています。